「AIバブルは崩壊しない」ウォール街が注目するシリコンバレー投資家の確信とは　VCが語る「3兆ドルの賭け」の行方

《ウォール街が語ること》コラム
本シリーズでは、米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）』のPodcastから最も示唆に富む内容を精選し、1回ごとの深い対談を、読みやすく洞察に満ちた記事として再構成している。
毎週更新され、シリコンバレーからウォール街まで、世界の政治経済・人物・テクノロジーの動きを10分で理解できる構成だ。
今回のPodcastとゲスト
『Bold Names（勇闖商界）』は、WSJの深層インタビュー番組であり、コラムニストのティム・ヒギンズ（Tim Higgins）とクリストファー・ミムズ（Christopher Mims）が司会を務める。
「行動力と胆識を備えた企業リーダー」を招き、ビジネス界の変化をもたらす決断と思想を掘り下げる。今回のゲストは、シリコンバレーの有力VCであるマーティン・カサード（Martin Casado）。彼はAndreessen Horowitz（a16z）のパートナーで、10億ドル規模のインフラ投資ファンドを統括している。AIバブルを懸念する声が広がる中でも、彼はデータセンターと半導体への投資を拡大し続けている。「他人が恐れて手を引くときこそ、踏み込む」と語るその姿勢の根底には、「AIは泡沫ではない――人類の新時代の幕開けだ」という確信がある。

AIがもたらす「3兆ドルの賭け」

米モルガン・スタンレーの推計によると、2028年までに世界では約3兆ドルが、チップ・サーバー・データセンターの構築に投じられる見込みだ。

これは史上最大規模のテクノロジー拡張ブームであり、現在、世界中の企業がこの波に乗ろうとしている。一方で、資金が過熱し、テック大手が巨額の負債を抱える状況に、懸念の声も強まっている。「AI投資は次のドットコム・バブルの再来になるのではないか？」という問いが投資家たちの間で広がる。

だがカサード氏は断言する「いや、泡はある。だが市場は崩壊しない。」

「狂乱の90年代」を振り返る　本当のバブルとは何だったのか

ポッドキャスト番組『Bold Names』の司会者ティム・ヒギンズ氏とクリストファー・ミムズ氏は、冒頭で単刀直入に問う。「AIが引き起こしたこのテックブームは、再び破裂寸前の新たなバブルなのではないか？」

「その頃は、タクシー運転手までが銘柄を語り、スタートアップの清掃員までが株を欲しがり、現金給料を拒んだ。街中にはリムジンが走り、オフィスでは毎日シャンパンが開けられていた。あれこそ本物のバブルだ。完全な熱狂と混乱だった。」

そして笑いながら続ける。「今のシリコンバレーは、まだ全然そこまで行っていない。みんな“本当のバブル”がどんなものだったかを忘れている。」

ヒギンズ氏とミムズ氏が尋ねる。「AIブームは、あの時のように崩壊へ向かっているのでは？」
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技術革命だけではなく、文化現象としてのAI

カサード氏は言う。「今回のAIの波は、技術革新にとどまらない。文化的現象でもある。90年代のウェブ黎明期を思い出してほしい。当時は役に立たないサイトも多かったが、それでも人々は『新しい世界』に熱狂した。」

彼は懐かしそうに、「ハムスターダンス（Hamster Dance）」の例を挙げた――アニメーション化されたハムスターが踊るだけの無意味なサイトが、世界的な人気を博した現象である。

「新しいテクノロジーが登場するたびに、ルールは書き換えられる。パソコン、インターネット、そしてAI。AIは人と機械の間に『感情的なつながり』を生み出し、新しい創造を可能にする。テクノロジー、文化、そして起業家精神が融合するとき、巨大なエネルギーが生まれる。インターネット時代に続き、シリコンバレーは再び世界の中心に戻ってきた。」

資金の流れはどこへ？

AI投資がバブル化するとの懸念について、カサード氏は「心配しすぎだ」と一蹴する。

「市場の変動はいつでもある。問題は構造だ。90年代は通信企業WorldComがネット基盤を独占し、400億ドルの負債を抱えて破綻した。さらに9・11同時多発テロが重なり、システム全体が崩れた。当時はネット利用者は多かったが、誰もコンテンツに対してお金を払わず、ビジネスモデルが成立していなかった。」

「今は全く違う。資金を動かしているのはMeta、Apple、Microsoftといった『現金を持つ巨大企業』だ。数千億ドル規模のデータセンター投資が進むが、彼らはキャッシュフローが健全で、財務も強い。投資規模は大きくても、それ自体がバブルになることはない。」

そしてこう強調する。「今回のAI投資の資金構造は、90年代の高レバレッジ時代とは根本的に異なる。」

投資先の実態　お金は「機械室」に消えている

「お金の行き先は明確だ。全部、データセンターに吸い込まれている。」カサード氏はそう語る。GPU、サーバー、データセンター、土地、電力、冷却システム――それらこそがAIブームの核心だ。

彼が率いるAndreessen Horowitzの基盤技術ファンドは、10億ドル超を運用し、計算、ネットワーク、ストレージ、データベース、AIモデルといった『コンピューター科学の土台』に投資している。「私が投資しているのは、『道具を作るための道具』だ」と彼は言う。つまり、テクノロジー全体を支える見えない部品とシステムこそが、彼の関心の中心にある。（関連記事：米国信用市場に「極限の狂宴」　投資家熱狂の裏で広がるバブル崩壊懸念｜関連記事をもっと読む）

バブルはあるが、崩壊しない

業界大手の間でもAIの先行きに楽観一色ではない。マーク・ザッカーバーグは「過去の経験上、大規模インフラは最終的にバブル化しやすい」と注意を促す。司会者はここで疑問を投げかける。現在語られているAIバブルには二つの不安がある――第一にAIが想像ほど“魔法”ではない可能性、第二にデータセンター・エネルギー・半導体に資金が過剰流入しても、収益が追いつかない恐れだ。OpenAIが1兆ドル規模のデータセンター投資を計画しているとの報道もあり、ベインの試算では、この支出を正当化するには2030年までにAIの年商が2兆ドルに達する必要があるという。確かに数字は大きい。では、なぜそれでも「バブルではない」と言い切れるのか。

カサード氏は冷静に答える。まず区別すべきは「評価の投機的バブル」と「システム的崩壊」だ。人々が言う“バブル”の多くは株価の過大評価にすぎず、そうした現象は市場で日常的に起きている。「高評価＝崩壊」ではない。本当の危機はシステムが持たない場合だ。1990年代のドットコム・バブルのバリュエーションは確かに極端に見えるが、振り返ればインターネットはその後20年の成長エンジンになった。「過大評価だった価値は、結局は成長で裏づけられた」と説明する。

カサード氏は、仮にAIバブルがはじけても、経済全体を巻き込むことはないと見る。あの時代のITバブルは、光ファイバー供給過剰が連鎖反応を引き起こした。需要が高負債で不正会計まで行っていた一社に集中し、さらに9.11が追い打ちをかけ、市場全体が崩れた。とはいえ、光ファイバー過剰の影響は4年程度で収束した。

彼は「今は状況がまったく違う」と指摘する。今回の投資主体は財務が健全で土台も強い。短期的に投機が過熱しても、システム的危機に発展する可能性は低い。「評価の行き過ぎはよくあるが、それは崩壊を意味しない」。歴史的に見ても、モバイル、クラウド、SaaSはいずれも初期には過大評価されたが、システム全体を道連れにはしなかったと強調する。

「長尾の革命」次の巨大企業はどこから生まれるのか

カサード氏は、近年のVC業界で最大の変化として「最良の企業ほど上場を急がなくなった」点を挙げる。かつての定石は、VC資金で成長し、IPOやM&Aでエグジットすることだった。しかし今は市場に私募資金が潤沢で、スタートアップは公開市場へ急ぐ必要がない。「潤沢な資金があるなら、なぜ上場する必要があるのか。コンプライアンスや審査は煩雑で、身動きも取りにくくなる」と語る。

AIの投資機会について話が及ぶと、カサード氏は一段と熱を帯びる。「多くの人はAI企業といえばOpenAIしか思い浮かべないが、それは氷山の一角にすぎない。真の爆発は“長尾市場”で起きる」。AIは1960年代から存在し、彼自身も1999年に初めてAIの講義を受けた。当時のAIは製品を「せいぜい20％良くする」レベルだったが、現在の生成AIは「1000倍良くする」ことができ、新しい利用行動まで生み出している。これこそが革命だという。

彼はAIエコシステムを二層に分ける。頂点はOpenAIやAnthropicのような大規模言語モデル企業で、数十億ドル単位の巨額資本を消費する。一方で、より広大な“長尾”には、画像・動画・音声・音楽などの生成AIがある。これらの企業は規模こそ小さいが、潜在力は大きい。

カサード氏の見立てでは、最も投資に値するのは「新しい行動を創り出す企業」だ。AIが人々に「これまで不可能だったこと」を可能にした瞬間、新しい産業が立ち上がる。VCとして最もエキサイティングなのはまさにこの局面であり、「いま、丸ごと新しい生態系の誕生を目撃している」と語る。

未来はいつも「おもちゃ」から始まる

「20年後、私たちはこのAIブームをどう語っていると思うか」。インタビューの最後に司会者が問う。

カサード氏は笑って聞き返す。「インターネット上の『最初のライブ配信』が何だったか覚えているか？」

あらゆる技術革命の始まりは、しばしば「冗談」のように見える。世界初のネットライブ映像は、ケンブリッジ大学に置かれたコーヒーポットだった。研究者たちが無駄足を避けるため、カメラを設置して遠隔でコーヒーの湯だちを確認できるようにしただけのものが、思いがけず国際的な話題となり、毎日15万人がその映像を見に来た。