日本軍『幽霊艦隊』の油漏れが拡大　太平洋のダイビング聖地に生態危機、小さな島国が戦争遺産の負債を背負う

​沈んだ戦艦が呼び覚ます現実の悪夢

2025年9月11日、ダイバーが水中で異変を発見した。第二次世界大戦中に沈没した日本軍艦「りおでじゃねろ丸（Rio de Janeiro Maru）」の腐食した船体から、燃料油が絶え間なく漏れ出していたのだ。81年間沈黙していたこの「戦争の亡霊」は、今や海底の聖地に黒い影を落とし、現地住民5万人の生活基盤をも脅かしている。

「初期の映像では、1日あたり最大4,000リットルの燃料が漏れ出している可能性があることが分かりました」と、チューク州環境保護局（EPA）のブラッド・モリ局長は語る。「油汚染はすでにマングローブの根元や海岸線を覆い、地元の漁業と食糧安全保障に直接的な脅威を与えています。」

これは一隻の沈船だけの問題ではない。潟湖の底には、第二次世界大戦時の日本艦船や航空機の残骸が60隻以上も沈んでおり、いずれも環境破壊の「時限爆弾」となっている。今回の漏油は、その最初の警鐘にほかならない。

「神の水族館」はなぜダイバーの聖地となったのか

この危機を理解するには、1944年の「血に染まった歴史」にさかのぼる必要がある。当時、チューク潟湖（旧称トラック潟湖、Truk Lagoon）は日本帝国海軍にとって太平洋戦線最大の前進基地であり、「太平洋のジブラルタル」と呼ばれていた。数多くの戦艦、空母、巡洋艦、輸送船、潜水艦がここに集結し、日本連合艦隊の心臓部として機能していた。 （関連記事： 舞台裏》「海鯤号」納艦延期の危機　台湾初の潜水艦プロジェクトで技術・人事の波紋広がる ｜ 関連記事をもっと読む ）

しかし1944年2月17日から18日にかけ、米軍は「アイスバーグ作戦（Operation Hailstone）」の名で大規模な空襲を実施。わずか2日間で、米空母から発進した艦載機が蜂のように港を覆い、数百トンもの爆弾と魚雷を投下した。その結果、50隻以上の艦艇と約300機の航空機が次々と沈没し、4,500人を超える日本兵が命を落とした。

「アイスバーグ作戦」日本海軍の心臓を麻痺させた真珠湾の復讐劇

第二次世界大戦の壮絶な太平洋戦線において、真珠湾攻撃がアメリカの怒りに火をつけた導火線だったとすれば、1944年2月17日から18日にかけて実施された「アイスバーグ作戦（Operation Hailstone）」は、アメリカ海軍による壮大な「復讐戦」に他ならない。

この作戦は、日本海軍の中枢基地であるトラック潟湖（現・チューク潟湖）を標的とした壊滅的な空襲であり、「日本版真珠湾攻撃」とも呼ばれる。戦略的観点から見れば、この攻撃が太平洋戦争の流れを完全に塗り替え、日本帝国を敗北の淵へと追い込んだ決定的転換点であった。

1944年初頭、トラック潟湖は日本帝国海軍にとって単なる島の基地ではなかった。それは、中太平洋のカロリン諸島の中心に位置し、巨大な環礁に囲まれた天然の良港で、面積は2000平方キロメートルを超える。水深が深く風も穏やかであるため、港湾としての条件は理想的であり、ここは日本連合艦隊の最重要前進基地であり、後方支援の要でもあった。まさに日本の「絶対国防圏」戦略の核心をなす拠点である。

この基地から日本海軍の艦隊は太平洋各戦域に迅速に展開でき、複数の滑走路を有する航空基地群は海軍航空機の中継・集結地として機能していた。さらに、整備ドック、燃料庫、弾薬庫、通信施設などが整備され、連合艦隊全体を支える体制が整っていた。アメリカにとって、トラックはまさに「沈まぬ空母」のような存在であり、フィリピンや日本本土に至る航路を脅かす鋭い刃でもあった。この「釘」を抜かない限り、連合軍の反攻は困難を極めると見られていた。

そのため、アメリカ軍は、太平洋戦線で防御から攻勢へと転じ、いわゆる「アイランドホッピング作戦」を段階的に進めていた。ギルバート諸島とマーシャル諸島を攻略した後、次の目標はこの「太平洋の心臓」トラックの無力化であった。任務を担ったのは、当時太平洋最強と謳われたスプルーアンス海軍大将（Raymond A. Spruance）率いる第5艦隊である。

その目的は単純かつ徹底していた──日本艦船と航空機を撃滅し、トラックの港湾施設・滑走路・補給能力を完全に破壊し、永続的に軍事基地としての機能を奪うこと。作戦成功の鍵は奇襲にあり、米艦隊は悪天候を利用してラジオ・サイレンスのまま高速で接近した。

​1944年2月17日、夜明けの静寂は突如として鳴り響く空襲警報によって破られた。第一波の攻撃隊は黒雲のように空から降下し、島の飛行場に猛攻を開始した。F6F「ヘルキャット」戦闘機がまず日本軍の零式戦闘機を一掃し、続いてSBD「ドーントレス」急降下爆撃機とTBF「アベンジャー」雷撃機が、地上の航空機、格納庫、滑走路、防空砲台に絨毯爆撃を加えた。日本側の防空戦力は第一波でほぼ壊滅した。

制空権を完全に掌握した米軍のパイロットたちは、冷徹で効率的な「ハンティングゲーム」を開始する。港内に取り残された巡洋艦、駆逐艦、潜水艦母艦、油槽船、軍需輸送船が、逃げ場のない標的となった。米軍はほとんど損害を出さず、波状的に爆弾と魚雷を投下し、艦船を次々と撃沈した。火柱と黒煙が潟湖全体を覆い、爆発音が絶え間なく響いた。

弾薬を満載していた「愛国丸」は被弾後に巨大な爆発を起こし、火球が数百メートルの高さに達した。また、未組立の零戦を積載していた大型輸送船「富士川丸」も炎上の末、海底へと沈んだ。わずか2日間で米軍は30波以上の攻撃を行い、数百トンの爆薬を投下したのである。

「アイスバーグ作戦」の影響は戦術的勝利にとどまらず、日本の「絶対国防圏」の崩壊と補給線の断絶を招いた。真珠湾攻撃後に急速に立ち直ったアメリカの工業力とは対照的に、1944年当時の日本の産業はすでに限界に達しており、トラックで失った艦艇や航空機を補うことは不可能だった。この空襲は、日本の戦争遂行能力に対する致命的な一撃であり、以後の敗戦は時間の問題となった。空襲後もトラックは形式上日本軍の支配下にあったが、戦略的価値は完全に失われ、連合軍の海空封鎖によって「海上の孤島」と化した。

皮肉なことに、この壊滅的な攻撃は後に世界でも類を見ない水中世界を生み出すこととなった。潟湖の静穏な水流は沈没船を劣化から守り、まるで時間が止まったかのように保存された。今日、ダイバーたちは「富士川丸」の貨物室に眠る零式戦闘機や、「平安丸」の通路に散乱する清酒瓶、さらには「伊号第百六十九潜水艦」の横で静かに横たわる歴史の残響を、肉眼で目にすることができる。

​これらの完全な沈没船の残骸は、当時の軍需物資や個人所有品、さらには戦死者の遺骨までもがそのまま残されており、見る者を魅了すると同時に胸を締めつけるような歴史の一場面を形づくっている。こうした要素が一体となり、チューク潟湖は世界中のダイバーにとって「沈船ダイビング（Wreck Diving）」の聖地、究極の目的地として知られるようになった。

しかし皮肉なことに、かつて世界中のダイバーを惹きつけたこの「戦争の遺産」が、今では海を蝕む毒の源となりつつある。

ダイバーが鳴らした「終末の警鐘」

今回の漏油源とされるのは、日本海軍の潜水艦母艦「りおでじゃねろ丸（Rio de Janeiro Maru）」だ。もとは豪華客船だったが、1940年に日本海軍が徴用し改装。1944年2月の「アイスバーグ作戦」で、米海軍の空母「ヨークタウン」と「バンカーヒル」から発艦した艦載機によって撃沈され、ウマン島（Uman Island）沖に沈んだ。

漏油の原因については、依然として専門家の間で意見が分かれている。『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』によれば、有力な仮説の一つは「ダイビングそのものが引き金になった可能性」だという。チューク州環境保護局（EPA）のブラッド・モリ局長はこう語る。「漏油が確認された当日、そのエリアには16人以上のダイバーが潜っていた。彼らが吐き出した空気の気泡が船内に溜まり、油槽の空隙を押し上げて燃料を外部に押し出した可能性がある」。

もしこの説が事実ならば、沈没船を訪れるたびに災厄が進行していたことになる。

他にも、ダイビング船の錨が偶発的に船体を傷つけた可能性や、船体の老朽化による自然崩壊などが指摘されている。特に最後の要因は深刻だ。80年以上にわたる海水の腐食で鋼鉄製の船体は錆に覆われ、内部の油槽や配管が次々と崩壊している。「りおでじゃねろ丸」の漏油は単なる一隻の事故ではなく、「幽霊艦隊」全体の連鎖的崩壊の始まりにすぎないのだ。

島国からのSOS「これは始まりにすぎない」

「これは私たちの問題の始まりにすぎません」。チューク州政府文化財保護局のピーター・アテン局長は、『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』の取材にそう語った。「潟湖には60隻以上の沈没船があります。今日はこの船、明日は別の船、そして次の日もまた一隻……」。

地元当局は急遽、油拡散防止のためにプラスチック製のバケツをつないで即席のオイルフェンスを設置し、吸着マットや化学薬品を使用している。だが、深海から絶え間なく湧き出す油に対しては、あまりにも無力だ。「りおでじゃねろ丸の油槽にはまだ大量の燃料が残っており、このまま放置すれば再び漏出する。全ての沈没船から油を抜き取らなければ、環境と生計に取り返しのつかない損害を与える」とアテン氏は訴える。 （関連記事： 舞台裏》「海鯤号」納艦延期の危機　台湾初の潜水艦プロジェクトで技術・人事の波紋広がる ｜ 関連記事をもっと読む ）

オーストラリアの環境団体「メジャー・プロジェクト財団（Major Projects Foundation）」の調査によると、チューク潟湖の『幽霊艦隊』には現在も3,950万リットル（約1,000万ガロン）以上の燃料と有害物質が封じ込められている。同財団は、「腐食の進行速度を考慮すれば、5年以内に複数の船が同時に油槽破損を起こす恐れがある」と警告している。実際、2007年にも小規模な漏油が報告されており、今回の事故はその懸念が現実化したに過ぎない。「問題は差し迫っている。今すぐに解決策を見つけなければならない」とアテン氏は強調する。

​『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』によれば、この漏油は環境被害にとどまらず、地域社会の経済全体を揺るがしている。ウマン島周辺の漁業活動は全面禁止となり、住民には「汚染海域で獲れた魚を食べないように」と警告が出された。低地で栽培される主食のタロイモ（Taro）にも汚染の可能性があり、現在は淡水源への影響調査が進められている。

「この漏油は人々の暮らしと漁民の生計、そして環境そのものを直撃しました」とアテン局長は嘆く。「魚は地域住民の主要なタンパク源であり、漁業はウマン島の最大の収入源です。禁漁は彼らにとって壊滅的打撃です」。

さらに、今回の災害はチューク州最大の産業「観光業」にも深刻な影響を与えている。長年、世界中からダイバーが沈没船を目当てに訪れ、地域経済を支えてきた。だが今や、その「奇跡の沈船群」が汚染源と化し、「ダイビングが災害を加速させる可能性がある」という汚名を背負いかねない。

強国の「既読スルー」──責任を押し付けられた小国

この環境危機の背後には、複雑な国際的責任と地政学的構図がある。沈没船の「所有者」である日本政府には、歴史的・道義的責任がある。日本はこれまで、東京に本部を置くNGO「日本地雷処理センター（JMAS）」を通じ、2024年6月から2025年2月にかけて約2万1,000リットルの油を回収するなど、限定的な支援を行ってきた。

一方、これらの船を撃沈したアメリカも、ミクロネシアとの自由連合協定（Compact of Free Association）に基づく重要な同盟国として責任を負う立場にある。2024年8月、日米両政府はチューク潟湖の沈没船による環境リスクを正式に認め、共同で浄化対策を検討するとの共同声明を発表した。

しかし、政権交代後、具体的な行動は伴っていない。アメリカ側の「支援」は、現地に常駐していた沿岸警備隊員2名に「状況を評価するよう指示した」だけにとどまっている。技術・資金支援を切望するチューク州にとって、強国のこの「既読スルー」は失望以外の何物でもない。

ニュージーランド国営放送（Radio New Zealand）など太平洋地域メディアも長年警鐘を鳴らしてきた。第二次世界大戦の戦争遺産「化学兵器、未爆弾、沈没艦」は今も各地に残り、環境リスクの「時限爆弾」となっている。かつての列強が残した「戦争の負債」を、最も脆弱な島嶼国家が背負わされているのが現実である。

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編集：柄澤南 （関連記事： 舞台裏》「海鯤号」納艦延期の危機　台湾初の潜水艦プロジェクトで技術・人事の波紋広がる ｜ 関連記事をもっと読む ）

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