論評：台湾ドラマ『零日攻撃』に酷評の嵐　総額12億円の国家プロジェクトが「認知戦」ドラマとして大失敗

総投資額2.6億台湾ドル（約12億円）規模で、政府が億単位の資金（文化政策機構の補助や国家発展基金の投資を含む）を投入した『零日攻撃 ZERO DAY』は、中秋節連休の週末に最終回（第10話）を迎えた。この中国共産党の認知作戦への防衛を目的とした「認知宣伝ドラマ」は、最後に「我々は守った（大膽島）」という一言でわずかに士気を鼓舞したものの、全体としては放送開始から続いた酷評に終止符を打つ形となった。

「いったい誰を攻撃したかったのか？」

この作品を企画・制作した文化関係者や監督たちは、中国市場の圧力を恐れずに挑んだ点で評価されるべきかもしれない。しかし、作品の最大の問題は、製作陣が「認知の盲点」に陥り、自らの作品の目的を見失っていたことにある。

もし『零日攻撃』が「台湾社会の脆弱さと浅はかさ」を浮き彫りにすることを狙っていたなら、その点では成功しているとさえ言える。全10話を通じて、物語には以下のような台湾像が描かれる。

中国からの圧力に怯える台湾企業、スパイに浸透された国家安全局や国防部の高官、視聴率を優先して虚偽報道を流すメディア幹部、享楽に溺れるインフルエンサー、洗脳の片棒を担ぐベトナム系新移民、中国出身配偶者（陸配）に操られ逃亡する台湾人、香港人の「裏切り者」、台湾乗っ取りに協力する黒社会、そして脱獄した凶悪犯が唯一抵抗勢力として立ち上がる。

物語は過激なセリフや性的描写を多用し、戦争ドラマという主題をはるかに逸脱している。製作陣にとっては、これが「台湾ドラマらしさ」なのかもしれないが、視聴者からは「いったい誰を攻撃したいのか」と首をかしげる声が相次いだ。

海外宣伝は不発　アメリカでの試写会も「期待外れ」

国内での視聴率は伸び悩み、SNS上でも「話題にされるだけマシ」と揶揄されるほど。一方で、制作側は「外宣」つまり国際的な宣伝活動に力を入れ、台湾海峡を「世界で最も危険な場所」と強調する文脈で海外展開を進めた。

9月初旬には、アメリカのシンクタンク「大西洋評議会（Atlantic Council）」の招待を受け、ワシントンで試写会とシンポジウムが開催された。製作総指揮の鄭心媚氏と監製の林錦昌氏はオンラインで参加。米インド太平洋司令部の元副司令官マイク・ミニハン将軍（General Mike Minihan）、中国研究家ケントン・ティボー氏（Kenton Thibaut）らが討論に加わったが、彼らが見たのは本編ではなく「予告編」に過ぎなかった。

国際政治学者の方恩格氏は、「この作品を見た外国人が台湾をより支持することはあり得ない。完全な失敗だ」と痛烈に批判。さらに、「納税者の資金を投入した政府関係者は、国民に謝罪すべきだ」とまで述べている。（関連記事：台湾ドラマ『零日攻撃 ZERO DAY』最終回に現実離れの声　「小銃で中国軍を防げるのか」元少将が苦言｜関連記事をもっと読む）

比較：『ライフ・オブ・パイ』の5900万台湾ドルと『零日攻撃』の2億超　あまりにも小さな器量

投資には成功もあれば失敗もある。映像作品への出資や補助金は、他の分野に比べてもリスクが格段に高い。特に戦争をテーマとした作品では、2億台湾ドル（約9億円）規模の予算を「多い」とは言い難い。政府が「戦略的作品」と判断して追加支援を行うこと自体、決して不合理ではない。

しかし、同じく政府補助を受けた映画『ライフ・オブ・パイ／トラと漂流した227日』と比較すると、両者の差はあまりにも大きい。台中市政府が同作に提供した補助金は5900万台湾ドル（約2億円）に過ぎなかったが、作品は第85回アカデミー賞で監督賞・撮影賞・作曲賞・視覚効果賞の4部門を受賞。李安（アン・リー）監督は2度目の監督賞に輝いた。これを思えば、『零日攻撃』の結果には「ここまで違うものか」と嘆かざるを得ない。

「国家宣伝映画」すら及ばない表現力

李安作品と比較するのは酷かもしれない。ならば、威権時代の金馬奨映画『八百壮士（はっぴゃくそうし）』を思い出してみよう。確かにあれは典型的な政治宣伝映画だったが、観客の胸を熱くし、「祖国のために命を捧げることは義であり、美しい」と感じさせる力があった。一方の『零日攻撃』は、観る者を感動どころか困惑させる。最終話で大膽島を守る兵士の姿こそわずかに希望を示したが、そこに至るまでの全ての登場人物が卑屈で、簡単に買収されていく。

第三話で「ヒーロー」と呼ばれる記者ですら、その正義は「抗中保台（反中・台湾防衛）」というスローガン的正義にとどまり、偽情報を拒む本来のジャーナリズム精神は描かれない。制作チームは「メディア」と「報道の自由」を理解していない。彼らの世界では、政府を監視する「第四の権力」はすでに過去の遺物だ。たとえ一瞬でも「体制に逆らう」意識がよぎっても、最終的に迷うのは「飯のタネを失うかどうか」である。こうした“政令宣伝ドラマ”のあり方こそ、まさに「器の小ささ」を露呈している。

批評家が酷評した「第6話」――信仰の描写が空回り

もっとも、制作チームに誠意がまったくなかったわけではない。国際政治学者の方恩格氏は、第6話について「これまでで最悪」と酷評したが、その理由は興味深い。

この回には、中国の台湾侵攻というテーマが一切登場せず、家庭内の緊張関係や宗教行事が主題となっている。もし立法委員・沈伯洋氏の主張する「宮廟（道教寺院）が統戦工作に利用されている」ことを暗示していたなら、作品として一貫性があっただろう。だが実際には、制作側の説明によればこれは「モキュメンタリー」であり、一般市民に「中国が台湾を攻める可能性」についてインタビューしたものだという。

登場する人々の意見は「不安」から「無関心」までさまざまだ。確かに台湾社会の現実を映している面もある。だが、金紙を燃やし、祖先を祀り、王船を焼くといった宗教行事の映像が延々と続いた末、明確な答えは提示されない。

制作側の解釈はこうだ「信仰に集う群衆の熱気には、台湾への敬意と祈りが満ちていた。その瞬間、戦争が来ようと来まいと、神々が台湾を守ってくれると信じた」。（関連記事：台湾ドラマ『零日攻撃 ZERO DAY』最終回に現実離れの声　「小銃で中国軍を防げるのか」元少将が苦言｜関連記事をもっと読む）

しかし、制作チームは気づいていない。媽祖信仰も、王船焼きや遊天河（神輿の巡行）も、いずれも中国本土由来の文化である。もし本当に神々が台湾を守ってくれるのなら、防衛予算を組み替える必要などないはずだ。

中国共産党を醜化できず、台湾人を貶めた　「共産スパイは国家安全会議と総統府にいる」

大西洋評議会で行われた上映・討論会の司会者は、『零日攻撃』の中で最も印象に残った台詞として、こう語った。「相手を降伏させるには、殺すのではなく、恐怖で屈服させることだ」。

だが『零日攻撃』は、中国共産党を殺すことも、恐れさせることもできなかった。結果的に「中共を醜化」することには失敗し、代わりに多くの台湾人を「醜化」してしまったのである。劇中に登場する職業――国家安全局、国防部、検察官、メディア人、ネットインフルエンサー、政治家、さらには市民までも――いずれのキャラクターも、倫理観の欠如や腐敗、利己的な姿が強調され、観た者を呆れさせる内容だった。

そして、最も皮肉なことに、現実世界では「共産党スパイ」が実際に国家安全会議（国安会）や総統府、さらには与党・民進党内部に潜んでいるという報道も存在する。権力中枢に疑念がある中で、このドラマの歪んだ描写は、現実の問題を覆い隠すどころか、かえって信頼を損なう結果となった。

最終回に残る違和感　「自由」を語る女性総統と現実の乖離

最終話（第10話）では、野党の女性候補が大統領に当選し、演説でこう語る。「選択がなければ、私たちは存在しない。自由がなければ、それは台湾ではない」。彼女は「新移民」や「ジェンダーの多様性」こそ台湾が守るべき価値だと強調する。しかし、このドラマ全体を通して、その言葉は極めて空虚に響く。なぜなら、全10話の中で描かれる「認知戦」の構図において、中国からの配偶者（陸配）も、ベトナム出身の新移民も、一貫して「裏切り者」や「洗脳の手先」として描かれているからである。つまり、制作陣が掲げる「多様性」や「包摂性」は、作品の中でまったく体現されていないのだ。

さらに、劇中の「女性総統」は、前総統・蔡英文氏を想起させる描写が多く、観る者に過剰な既視感を与える。意図的にモデル化したのか、あるいは暗に風刺したのか。いずれにせよ、政治的メッセージ性が強すぎて、物語としての説得力を失っている。

派出所を舞台にした「黒道抗争」は現実の縮図か

最終話で特に注目を集めたのは、2つの暴力団勢力が派出所を拠点に攻防を繰り広げるシーンである。そのリアリティゆえに、「あまりにも現実的すぎる」との声が上がった。実際、国防部が民間防衛の弾薬を派出所や宮廟（寺院）に配置する計画を提唱していたこともあり、この描写は「皮肉にも現実を映している」と受け止められた。

「政治正しさ」に縛られた台湾映像界の脆弱さ

『零日攻撃』の失敗は驚くべきことではない。台海戦争というテーマ――それがフィクションであれ、現実を基にしたものであれ――を扱うのは極めて難しい。同じ「反中」スタンスの同温層で作られた作品であっても、戦争と和平の解釈、そして台湾の未来像については意見の相違が避けられない。

真の問題は、『零日攻撃』そのものではない。本作の制作過程を通して明らかになったのは、台湾の映像業界が「政治的正しさ」というフィルターに縛られ、創造性も批評性も奪われている現実である。